24時間稼働の店舗を止めずにMDシステムを刷新せよ。イオン東北システム統合、若手エンジニアの成長とチームの挑戦

小売業の「心臓部」とも言えるMD（マーチャンダイジング）システム。24時間稼働する巨大店舗の在庫、発注、商品マスター、売価などを一手に管理し、商品の流れを計画・実行する巨大な基盤である。全国に広大な店舗網を展開し、日々の生活を支える膨大な商品を扱うイオングループのような業態において、MDシステムは単なる情報管理ツールではなく、店舗の営業とお客さまの買い物を絶対に止めないための“生命線”といえる。

この「絶対に止めてはならない」基幹システム（コアシステム）において、過去の度重なる事業再編によって複雑化・乱立した「7つ」のシステム環境を「3つ」へと集約する、足掛け2年の大プロジェクトがイオン東北で動いた。新生・イオン東北として独自のMD戦略を実行できる「自立したシステム基盤」を構築するための、大規模な刷新である。

店舗の営業を一切止めずに巨大システムを移行するという高い技術的ハードルに加え、プロジェクト途中で“チーム再編”という予期せぬ事態が発生。最前線に立つこととなった入社半年の若手エンジニアとベテランリーダーは、事業会社と泥臭く合意形成を図りながら、いかにしてこの難題を完遂したのか。技術的負債の解消劇と、若手エンジニアの飛躍──その軌跡を紐解く。

【目次】

絶対に止めてはいけない――小売業の“心臓部”「MDシステム」とは

全国に展開するイオングループの巨大な店舗群。その売り場に商品が途切れることなく並び、適切な価格で販売されている裏側には、「MD（マーチャンダイジング）システム」という巨大なインフラが存在している。非小売業界のエンジニアにとっては馴染みが薄いかもしれないが、まずはこのMDシステムが小売業においてどのような役割を果たしているのかを整理しておきたい。

MDシステムとは、商品の在庫管理や発注管理、商品マスターの管理、そして売価の管理など、小売における基本情報を一元的にコントロールする基幹システム（コアシステム）である。主に事業会社（各地域のイオン）の店舗担当者や、商品を買い付ける商品部のバイヤーによって日々利用されている。

バイヤーが取引先と商談してきた商品をMDシステムに登録し、「いつ、どの店舗で、いくらで、どれくらいの期間販売するか」という計画を立てる。その計画に基づき、システムから取引先へ発注データが送信され、実際に商品が店舗に納品される。

そして店舗では、売れた商品のPOSデータがMDシステムに連携され、仕入れと売上から最新の在庫数を計算し、次回の補充量を自動的に算出して再び発注をかける。この大きなサイクルを回し続けるのが、MDシステムの主要な役割である。

MDシステムは単なる情報管理ツールではない。万が一このシステムが停止すれば、店舗に商品が届かず、レジでの価格も分からなくなってしまう。まさに小売業の「心臓部」であり「生命線」なのだ。

本プロジェクトは、この心臓部を、24時間365日稼働し続ける店舗の営業を一切止めずに刷新・統合していくという、非常にスケールが大きく、かつシビアなミッションであった。

7つの環境乱立という“技術的負債”――完全“自立”をかけたイオン東北プロジェクトの幕開け

この重要な心臓部であるMDシステムだが、イオン東北においては長年にわたり深刻な構造的課題を抱えていた。それが、過去の度重なる事業再編に伴うシステム環境の「多様化」と「複雑化」である。

イオン東北は、元々イオンリテールの東北事業部であった組織が分社化し、さらにスーパーマーケット業態を展開するマックスバリュ東北と合併するなど、ビジネスの成長に合わせて幾度となく組織の形を変えてきた歴史を持つ。しかし、事業再編が行われるたびにシステムが継ぎ足されてきた結果、同じ会社内でありながら、発注システム環境が「7つ」も乱立する事態に陥っていたのである。

さらに、総合スーパー（GMS）業態の店舗は商品業務やシステム運用の一部をイオンリテールに委託し、スーパーマーケット（SM）業態の店舗はイオン東北自社で運用するなど、業態によってシステムや商品分類、取引先がバラバラという状態が続いていた。同じ企業グループでありながら、機能の一部を外部環境に依存している状態では、イオン東北としての独自かつ迅速なMD戦略を打ち出すことは極めて困難だった。

転機が訪れたのは2024年3月。イオン東北と、同エリアで展開するイオンスーパーセンターとの会社合併が決まったことだ。これを機に、複雑化した7つのMDシステム環境を整理し、新・イオン東北として独自のMD戦略を実行できる「自立した3環境」へと集約する壮大なビジョンが描かれた。

なぜ「3環境」なのか。新・イオン東北として独自のMD戦略を実行していくためには、従来の業務委託別・店舗業態別に分断されたシステム構成ではなく、「商品特性と業務特性」に基づいたシンプルな構成への再編が不可欠だった。

そこでイオン東北は、業務と商品の特性を踏まえ、店舗オペレーションを以下の3つに整理した。

• 生鮮（農・水・畜）・デイリー・デリカ

• グロサリー・H&BC・デイリーコンビニエンス・園芸・ペット

• 衣料・住居余暇

この3つはそれぞれで「商品特性・サイクル」「発注作業時間」「在庫管理の考え方」「加工・製造の有無」といった業務特性が大きく異なる。統合シナジー効果を追求しつつ、商品特性や業務体系に即した合理的な構成を実現するためには、この3つの働き方に合わせた「3環境」への集約こそが最適解だった――そう結論づけ、業務・システム双方で対応方針を決定し、具現化に向けた歩みが始まった。

7つある基幹システムを一気に3つに減らすというミッションは、言うほど容易ではない。万が一失敗すれば発注が止まり、商品の値段が間違って表示されるなど、最終的にお客さまに多大な迷惑をかける事態になりかねないからだ。

そのため技術チームは、会社統合“前”に各社間の業務運用や働き方のすり合わせを行い、会社統合“後”に段階的にシステム環境を統合していくという、非常に緻密でフェーズを細かく分けた計画を策定した。

合併前は別会社であるため情報アクセスの制限など乗り越えるべき壁は多いが、統合前・統合後にできることを明確に切り分けることで、安全かつ確実な統合へのロードマップを敷いたのである。

このプロジェクトは、イオン東北の商流を根底から支えるシステムを組み替えるというものです。失敗すればお客さまの生活に直接的な影響が出てしまうため、絶対に事故は起こせないという極めて高いプレッシャーがありました。だからこそ、現場との業務のすり合わせからシステムの移行に至るまで、これでもかというくらい突き詰めて計画を練り上げたんです。（安孫子）

「かなり焦った」予期せぬチーム再編――若手とベテランが最前線で挑んだ泥臭い日々

技術的な難易度に加え、本プロジェクトはチーム体制においても大きな試練に直面した。プロジェクト開始から数ヶ月が経過した2025年1月、実質的なプロジェクトマネージャー（PM）を担っていた部長をはじめ、主要メンバーが予期せぬ異動となったのだ。

これにより、実質的にリーダーの安孫子氏がPMを兼務し、当時入社してわずか半年だった若手エンジニアの加地氏が、フロントラインに立って事業会社との折衝を担わざるを得ない状況が発生した。

右も左も分からない巨大システムの世界で、加地氏は議事録の作成といった業務から一転、安孫子氏のOJTを受けながら、事業会社からの膨大なQ&A（質問回答）対応や、統合に伴う運用変更のすり合わせに奔走することになった。

MDシステムの全貌も、会社としての事業規模の大きさもまだ掴みきれていない状態で、急遽安孫子リーダーと自分の2人体制で最前線に立つことになりました。正直なところ、当時は「かなり焦った」というのが率直な心境です。（加地）

システムの仕様を一つ統合するだけでも、現場の店舗オペレーションには多大な影響が出る。たとえば「同じ商品でも、環境統合によって生鮮食品としての扱いから非生鮮としての扱いに変わる」といったデータ構造の変更が発生し、それに伴いマスターの持ち方や店舗の業務フローも大きく変わるからだ。

これらを一つひとつ整理し、現場の納得を得るために活きたのが、元・専門店販売員という現場経験を持つ安孫子氏の「翻訳力」だった。安孫子氏は、システム側の専門用語を使うのではなく、「統合によって現場の運用が具体的にどう変わるのか」を業務の言葉に噛み砕いて説明することを徹底したという。

システムで「できること」と、事業会社が「やりたいこと」の間には必ずギャップが存在します。だからこそ、相手の立場に寄り添い、「なるほど、そういうことですね」と心から納得していただくことが何よりも重要だと考えています。それが最終的に、現場の方々がシステムを有効に活用してくれることに繋がるからです。（安孫子）

この「現場ファースト」の姿勢を間近で学んだ加地氏は、次第に自らの言葉で事業会社と対話できるようになっていく。新卒の若手エンジニアにとって、システムの中身だけに囚われず、現場の利用者の視点を持つことは、大きな成長の契機となった。

安孫子さんから「聞く人の目線で考える」というマインドを教わりました。事業会社の方々と対話を重ねるうちに、ただシステムの設定を伝えるのではなく、相手の運用に寄り添った提案を自ら考えられるようになっていった感覚があります。（加地）

加地氏の成長を一番近くで見守ってきた安孫子氏も、その変化を頼もしく感じていた。

最初は資料を作るだけで精一杯だった彼が、「どう書いたら相手に伝わるか」を意識し始めた時から、明らかに目の色が変わり、成長したと感じました。急な体制変更で大変な状況でしたが、加地さんが真摯に受け止め、やり切ろうという強い意欲を見せてくれたからこそ、私も本気で向き合い、教え抜くことができたのだと思います。（安孫子）

数百本ものデータ連携停止――24時間稼働する店舗を支えた無停止移行戦略

現場との泥臭い合意形成と並行して、裏側ではエンジニアたちによるシビアな「外科手術」が進行していた。長年稼働していた「東北デリコン環境」などの不要になった旧システムを停止（閉塞）させ、新しい統合環境へと通信の向きを切り替える作業である。

システムを止めること自体は、一見するとサーバーの電源を落とすだけの簡単な作業に思えるかもしれない。しかし、小売業の心臓部であるMDシステムは単独で動いているわけではない。会計システムや物流システム、需要予測システム、さらにはデータ分析基盤（MDPA）など、社内外のあらゆる関連システムへ向けて、「HULFT（ハルフト：ファイル転送を行うためのミドルウェア）」等を通じた無数のジョブが走り、通信経路が複雑に張り巡らされている。

システム環境を閉塞する際、ただ自分たちのサーバーを止めるだけでは済まない。エンジニアチームは、閉塞する環境に向いている通信経路を特定し、統合先である「東北グロサリー環境」や新設する「新イオン東北衣料住余環境」へ経路を切り替えていく必要があった。

特に「新イオン東北衣料住余環境」は新規構築だったため、単なる通信の繋ぎ変えにとどまらず、ファイアウォール（FW）の開通申請や、対外向けADP（Aeon Data Platform）の追加など、インフラ層からの構築を伴う大掛かりな作業となった。

この無停止での通信切り替えにおいて、相手側のシステムと完全に歩調を合わせて通信を止めなければ、対向システムに異常なデータが流れ込み、結果的にそれを利用している事業会社のユーザーを大混乱させてしまう。そのため、「この日からデータを移管させるので、このタイミングでデータ連携をストップさせます」というスケジュールを複数の対向先と事前にすり合わせ、複雑に絡み合う数百に及ぶインターフェースを1本1本調整して停止していく必要があった。

事業会社とのやり取り以上に、社内外のあらゆるシステム領域の担当者と対話をして歩調を合わせるプロセスは、想像以上に骨の折れる作業でした。絶対に異常なデータを流してはいけないという緊張感の中で、関係各所と緻密なコミュニケーションを取り続けたことが、今回の技術的移行における最大の関門だったと感じています。（安孫子）

インフラの構築と並行して行われた、関係各所との泥臭い対話と調整。この緻密な連携プレーによって、24時間365日稼働する店舗の業務を一切止めることなく、裏側での巨大なシステム切り替えを完遂させたのである。

また、インフラのモダン化という意味では、データ分析基盤（MDPA）の再構築も重要なミッションだった。これまでイオン東北はイオンリテールのMDPAを間借りするかたちで利用していたが、今回の対応でイオン東北専用のMDPAへとデータを分離・再構築。各店舗の在庫0日リストや販売実績データをイオン東北専用のMDPAへ集約するフローへと刷新し、将来的なデータ活用の強力な布石を打つことにも成功している。

同じ商品で品番が違う「JANコードの壁」――商品マスターの根幹改修と“リハーサルなし”の決断

無停止での通信切り替えやデータ基盤の刷新といったインフラ・連携面のミッションを完遂させた技術チームだが、もう一つの大きな壁が立ちはだかっていた。「新イオン東北衣料住余環境」の新規構築における、イオンリテール依存からの脱却とデータ構造の改修である。

これまでイオン東北は、商品マスター管理をイオンリテールのシステムに依存していた。しかし、今回の統合でイオン東北として独自のMD戦略を実行できる「自立した環境」を確立するためには、この機能を自社環境（MDware）へ移植・開発する必要があったのだ。

ここで問題となったのが「JANコード（共通商品コード）」の壁である。同じ企業グループ内で全く同じ商品を扱っていても、環境が違えばJANコードが異なり、データが紐づかない。

そこでエンジニアチームは、商品マスター機能を改修し、別々の環境で払い出された商品であっても共通のJANコードとして認識・運用できるように、商品マスターのデータベース（DB）のテーブル構造という根幹部分から変更を加えた。さらに、イオンリテールのマスターデータを参照していたバッチ処理を、自社のテーブルを参照するように書き換えるという、基幹システムの深部に手を入れる改修を行ったのである。

これほど基幹深部に手を入れる大規模なシステム移行を行う場合、通常であれば本番さながらの「移行リハーサル」を何度も繰り返すのがIT業界のセオリーである。本プロジェクトでも移行リハーサルは実施しているが、特筆すべきはその効率性にある。

チームはこれまで数多くの環境統合を経験しており、その過程で蓄積したノウハウを定型化・自動化した移行ツールへと昇華させることで、従来と比べて大幅に効率化されたリハーサルプロセスを実現している。その根拠となったのは、過去に手掛けた「ビッグ東北統合」などの類似案件で積み上げてきた豊富な実績と、データ移行ツールの定型化・自動化にあった。

道のりは平坦ではなく、過去には失敗を経験したこともある。しかしそのたびに失敗の原因を徹底的にナレッジ化し、次の案件へと反映させてきた。いわば、失敗の積み重ねこそがチームの強さの源泉となっている。

チームはリスクを無謀に取るのではなく、過去のナレッジをツール化することでデータ移行の工数を圧縮し、浮いたリソースを「新環境のテスト」や「業務影響の調査」に充てるという、極めて合理的な配分を行ったのだ。

移行作業そのものへの技術的な不安は払拭されていたが、事業会社との認識のズレ（要件の伝達漏れ）があれば大事故に繋がるため、何行にも及ぶ膨大なチェックリストを用いて、一つひとつの要件が網羅されているかを徹底的に確認する作業に注力した。

データ移行そのものへの不安はありませんでしたが、現場の要件が漏れていないか、正しく伝わっているかという点については、尽きないくらいの心配が常にありました。絶対に事故を起こさないよう、あらゆるケースを想定して確認を繰り返す日々でしたね。（安孫子）

過去の確かな実績による合理的な決断と、浮いたリソースを「現場との対話・確認」に集中させるという巧みなマネジメントが、無停止移行を成功に導いた要因の一つである。

システムの向こうには巨大な売り場がある――若手エンジニアが気づいた「現場視点」と手触り感

足掛け2年に及んだプロジェクトにより、7つに乱立していた環境は3つに集約され、複雑化していた業務とシステムは美しく整理された。

システム面では、商品マスター・発注方式・在庫・買掛を一元管理できるMD基盤が構築され、これまで分散していた運用コストや保守リスク、将来の改修負荷が大きく低減。業務面では、部門ごとに異なっていたMD運用差異が解消され、発注・マスター管理の業務が標準化された。過去の事業再編に起因してダブルスタンダード化・属人化していた運用も大幅に整理され、新・イオン東北として独自のMD戦略を機動的に展開できる土台が整ったのである。

しかし、新卒入社半年でこの巨大プロジェクトの最前線に飛び込み、事業会社との折衝を駆け抜けた加地氏は、決して現状に満足していない。

今回完成したのは、あくまで新しいイオン東北が自立してMD戦略を実行するための「土台」に過ぎないからだ。実際に会社が合併し、新しいシステムが稼働し始めると、現場からは「こういう機能が欲しい」「前のやり方の方が良かった」といった様々な声が上がってくる。システムは作って終わりではなく、実際の運用に合わせて事業会社とすり合わせを行い、調整を続けながら進化させていくものなのだ。

加地氏がこの広い視点を持てた背景には、実務を通じて得た大きな「気づき」があった。

新卒で入社してすぐは、どうしても目の前にあるシステムの機能やデータばかりに囚われがちでした。しかし、私たちが想定した通りに、事業会社の方々が発注や在庫管理の仕組みを使ってくれるとは限りません。画面の中の機能だけでなく、実際の店舗で商品がどう動いているのか、現場の運用や利用者の姿まで想像しなければならないと学べたことが、一番大きな収穫でした。（加地）

また、小売業に特化したMDシステムは、一つの商品に対して物流や会計など多様な企業やシステムが複雑に絡み合う根幹インフラである。その奥深さは、若きエンジニアの好奇心を大いに刺激しているという。

MDシステムは学んでも学んでも終わりがなく、永遠に新しい発見があるようなシステムだなと。実際の店舗で商品を購入する時にも、自分が関わった仕組みを想像しながらワクワクできる、とても魅力的な仕事だと思っています。（加地）

その「手触り感」こそが、MDシステム開発における最大の醍醐味だと、リーダーの安孫子氏も頷く。

私の実家がある山形へ帰省した際、イオン東北の店舗へ買い物に行ったんです。そこで、自分たちが維持管理しているMDシステムを使って、店舗の方々が広大な売り場に商品を補充し、営業を回している光景を目の当たりにしました。自分たちが作った仕組みで、こんなにも巨大な店が動いている。社会インフラとしてのスケールの大きさと、リアルな「手触り感」をダイレクトに感じられること。それが、この仕事ならではの最大のやりがいですね。（安孫子）

技術的負債を紐解き、事業会社に寄り添いながらシステムをあるべき姿へと再生させる。イオングループの巨大な商流を支えるエンジニアたちの挑戦は、店舗というリアルな現場の熱量とともに、これからも続いていく。

イオングループでは一緒に変革に挑んでくれる方を募集中です。

どんなことをしているのか気になる方は、お気軽にご連絡ください。カジュアル面談も実施しておりますので、まずはざっくばらんにお話しましょう！